省エネを意識した設計とは
東日本震災後、日本では電力需給面が切迫したことにより、従来から行われていた省エネ対策（エネルギー効率を改善することによる化石燃料の使用抑制）だけでなく、電力の需要と共有を意識した省エネ対策が求められるようになりました。特にエネルギー消費量が増加傾向にある業務・家庭部門において、建築物・設備機器の省エネ性能の向上対策は必要不可欠です。このような背景から、設計段階から省エネを意識することは重要となりますが、具体的にはどのような方法があるのでしょうか。
建材トップランナー基準を満たす建材の利用
トップランナー基準（正式には住宅事業建築主の判断基準）とは、エアコンなどの冷暖房設備や給湯・換気設備など、住宅の各設備の一次エネルギー消費量を抑えるための基準です。2013年3月5日に「省エネ法の一部を改正する等の法律案」が閣議決定されたことで、断熱材もこの基準の対象となりました。
また、2014年11月の法改正によって、ガラス・サッシも対象となっています。これにより、建材メーカーは目標基準年（2022年）までに、販売する建材の性能向上を図る義務があります。住宅建築における建材を調達する際は、トップランナー基準を満たしている建材に目を向けることで、改正省エネ法への対応がスムーズになります。
注目されるパッシブソーラーの活用
太陽光発電などのアクティブソーラーと相まって、近年注目を集めているのがパッシブソーラーです。パッシブソーラーは特殊な機械設備を使用せず、地形・立地条件に左右される省エネ対策のため、建物の構造や方位など建築的工夫が鍵となります。
また、夏と冬両方に対応できなければならず、地域の気候特性を十分に考慮することも必要です。断熱材等の建材を用いて省エネ効果を図るのも良いのですが、このように、建築設計に工夫をこらすのも方法のひとつです。なお、パッシブソーラーは省エネの観点から望ましいだけでなく、夏は涼しく冬は暖かく過ごせるため、設計時にお客様に提案しやすいという利点もあります。
省エネを意識した設計としては、主に上記が挙げられます。今後は、省エネ基準の厳格化が起こり、これまで以上に省エネを重視した建築が求められるようになってきます。共同住宅をはじめ物流施設、ホテル、公共施設、オフィスビルなど各種建物の設計をする際はご注意ください。
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