日本は南北に長く外気温が地域によって大きく異なります。したがって、外気温によって大きく変動するエネルギー性能を切り取ってきて評価するのは適切ではありませんし、望ましいことではありません。そのため、省エネルギー性能を適切に評価するためには、気候の影響を同じ重みで考慮した地域区分が必要となってきます。そこで、平成25年基準においては、平成11年基準におけるⅠ地域とⅣ地域について、さらに幅の狭い区分に見直すこととしました。こうして、平成11年基準におけるⅠ地域とⅣ地域はそれぞれさらに2分割され、合計8つの地域に区分されました。同時に、ローマ数字（Ⅰ～Ⅵ）を止めて算用数字（１～８）を使うこととしました。
平成25年基準では対象となった住宅のエネルギー消費量を計算し、基準への適合を判断することになっています。しかし、特に冷暖房エネルギーについては、気候に大きく左右されます。したがって、平成25年基準では8地域の区分ごとにその地域を代表する地点を定め、その地域におけるエネルギー消費量の計算には代表地点の気象データを用いて計算する、と決めました。代表地域となったのは、1地域では北見、2地域では岩見沢、3地域では盛岡、4地域では長野、5地域では宇都宮、6地域では岡山、7地域では宮崎、8地域では那覇です。対象となった住宅が所属する地域においては、各代表地域の気候データによってエネルギー消費量を計算することになります。具体的には、例えば1地域に属する住宅の場合は、北見の気象データを使ってその住宅のエネルギー消費量を計算して、基準に適合しているかどうかを判断する、ということが行われるということです。

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