1次エネルギー消費量とは

省エネルギーの計算において、必ず出てくるのが「1次エネルギー消費量」という言葉です。そもそも１次エネルギー消費量が何を表しているのかよくわからない方も多数いるかと思います。ここではそもそもなんであるのかをしっかり整理していきたいと思います。

●省エネ評価において、１次エネルギー消費量はどのように使われるのか まず、具体的に省エネ計算をしていく中で、１次エネルギー消費量というものが、どのようにあらわれ、どのように評価をされているのか見ていきたいと思います。
評価に使うのは２つの指標です。
「基準１次エネルギー消費量」と「設計１次エネルギー消費量」の２つの指標が存在し、この２つが比較され、省エネ性能としてどうであるのかを評価します。
具体的には、基準1次エネルギー消費量＞設計1次エネルギー消費量であれば、省エネ性能的に満足のいくものであり、適合していると判断します。

●1次エネルギー消費量の定義
1次エネルギー消費量は、「暖房設備」「冷房設備」「給湯設備」「換気設備」「照明設備」の１次エネルギーを足し合わせたもので、太陽光発電設備などのエネルギー利用効率化設備も考慮します。
式で表現しますと
「1次エネルギー消費量」＝「暖房設備の１次エネルギー消費量」+「冷房設備の１次エネルギー消費量」+「給湯設備の１次エネルギー消費量」+「換気設備の１次エネルギー消費量」+「照明設備の１次エネルギー消費量」+「暖房設備の１次エネルギー消費量」-「太陽光発電設備などの削減エネルギー量」
では、１次エネルギーとはなんなのでしょうか。大辞林によりますと、以下のように定義されます。
１次エネルギー
人間が利用するエネルギーのうち、変換加工する以前の、自然界に存在するもの。薪・木炭、石炭・石油・天然ガス、太陽放射・地熱・風力・水力、原子力など。食料は含めない。
〔原子力を利用するためには石油が必要なので、原子力を一次エネルギーとみなすことには異論もある〕
要するに、自然界に存在するエネルギーを指している訳です。
よって、１次エネルギー消費量とは「建築設備等を使うことにより、電力等を含むエネルギー燃料等の消費量」と定義されます。

●基準１次エネルギー消費量の定義
「基準１次エネルギー消費量」とは、地域及び冷暖房方式、換気方式等により基準として定められた数値があるので、それに基づき算出をします。

●設計１次エネルギー消費量の定義
「設計１次エネルギー消費量」はどのように算出をするかというと、基準が定められているのでその内容に従いそれぞれの基準消費量を確認していきます。
具体的な流れを以下に記していきます。
1.地域を確認する
日本全国を８つの地域にわけています。当該計画地域がどの地域にあたるかをまず確認します。
2.暖房設備の基準１次エネルギー消費量を確認する
暖房方式や断熱性能、熱交換システムの有無などにより算出します。
3.冷房設備の基準１次エネルギー消費量を確認する
冷房方式や断熱性能、通風確保の有無などにより算出します。
4.給湯設備の基準１次エネルギー消費量を確認する
給湯方式や節湯型や太陽熱温水機の有無などにより算出します。
5.換気設備の基準１次エネルギー消費量を確認する
換気方式により算出します
6.照明設備の基準１次エネルギー消費量を確認する
白熱灯の有無、調光、センサーの有無などにより算出します。
上記により求めたものを、足し合わせて合計を算出します。

●評価をする
上記方法により、求めたそれぞれのエネルギー消費量を比較し、「基準１次エネルギー消費量」＞「設計１次エネルギー消費量」であれば適合とし、そうでなければ不適合と判断されます。

●最後に
平成２９年４月より、延床面積2,000㎡以上の非住宅建築物等の適合が義務化となりますので、不適合という選択肢はなくなります。適合をしていないといけなくなります。確認申請の審査と連動することになりますので、不適合状態であるわけにはいきません。
まずは、省エネ申請における仕組みをしっかり理解し手戻りの無いようにしたいものです。省エネ性能計算や設計者であるならば、適合できる水準というものを理解した上で、作業を進めていきたいものです、器具等を少し変える等の変更ですめばよいですが、断熱性能を見直さなくてはいけないということになりますと、大部分の設計をやり直す事になりかねません。
詳しい専門家等の意見も参考にしながら設計等を進めていけたらよいかと思います。

弊社サイトは省エネ見積り一括依頼サイトとなっており、代行業者を簡単に見つけることができます。使用方法は至って簡単で、たった一度の見積り依頼で高安定且つ適正価格の省エネ計算代行会社が見つかります。手続きが容易なのはもちろん、通常よりも安い代行会社を見つけやすいのも、弊社サービスの特徴のひとつです。
省エネ法における計算業務のみならず、CASBEEの届出に対応可能な会社も登録しておりますので、商業施設や店舗、オフィスビル、物流施設などの建築を行う建築事務所様は、ぜひご利用ください。なお、弊社サービスに関する疑問や、省エネ計算業務に関する分からないこと等がございましたら、お気軽にお問い合わせください。